前回、補聴器の購入費用が医療費控除の対象となることについて書きました。
（2018年6月14日『補聴器と医療費控除』）


これについて、医師の間でも様々な意見があるようで。


『いままで認められてなかったのがおかしい』
『高齢化社会のなか、有難い制度』


といった歓迎意見が多いのですが


『診療情報提供書の費用がとれないのに、記載が煩雑過ぎる』
『補聴器相談医しか記載できないのはなぜ？』


なんていう意見もあるようです。



いずれにせよ、この制度の根本には日本の補聴器が今まであまりにも野放しにされてきたということがあります。
以前にも何度も書きましたが、日本は補聴器の満足度、使用率ともかなり低いです。


そして高額過ぎる補聴器が平然と販売されています。
（⇒2017年4月5日『補聴器トラブル』）



先日も補聴器をつくる前に聴力検査などを受けに来られた方がいらっしゃいました。
検査結果は加齢による中等度の難聴。普通の補聴器で十分対応できるレベルです。


どうやら補聴器販売店に先に耳鼻科で検査を受けるように言われたらしく、それは良いことなんですが...



『費用は片方で400000円、両方で800000円と言われました。』



...検査結果の前に補聴器の値段がわかってるってどういうこと(*_*;？
検査結果に関係なく高額の補聴器を売りつける気満々ですね。



はい、当院からちゃんとした販売店をご紹介致しました(-.-)



こんないい加減な補聴器販売が日本中で平然と行われているわけです。


そのために日本耳鼻咽喉科学会が国税庁やらと掛け合って、補聴器作成の前に耳鼻科を受診させるようにする仕組みを考え今回の医療費控除に結び付いたのでしょう。
私はこの制度に大賛成です。




ちなみに、補聴器相談医は熊本県に44名。
相談医になるには耳鼻科専門医が講習会を受ける必要がありますが、そんなに大変でもないです。
診療情報提供書を書くのもそんなに大変じゃないです(・_・;)